日本で大ブームのオンラインカジノですが、それと同時にオンラインカジノでギャンブル依存症になってしまうユーザーが増えてきています。
もしギャンブル依存症になってしまうと、借金の繰り返しによる多重債務や人間関係の悪化、仕事をしたくなくなるなど、様々な悩みやトラブルを引き起こす原因になります。
常にオンラインカジノが頭から離れなくなり、日常生活が送れなくなるなど、ギャンブル依存症とは厄介な病気です。
だからこそオンラインカジノで遊ぶ際には、自分なりにマイルールの設定が大切です。
そこで今回の記事では「オンラインカジノでギャンブル依存症にならないためのマイルール」をテーマに、4つのルールをご紹介します。
オンラインカジノで遊ぶ前に、しっかりとマイルールを確立しておきましょう。
オンラインカジノで遊ぶ日を決める
24時間365日いつでもどこでも楽しめるオンラインカジノですから、時間ができたらついつい遊んでしまうユーザーも多くいます。
これはオンラインカジノにおける大きなメリットであり、公営ギャンブルのように時間や開催日が決められているわけではなく、パチンコ・パチスロのようにわざわざホールへ足を運ぶ必要もありません。
インターネット環境さえあれば気軽にいつでも遊べるオンラインカジノですから、ギャンブル依存症になりやすい傾向にあります。
だからこそオンラインカジノで遊ぶ日をマイルール化しましょう。
土日の週末に3時間だけ、1週間で1日だけ、1か月に5回まで、などのように、具体的に遊ぶ曜日や回数を決め、それを忠実に守るようにしてください。
最高入金額を決める
オンラインカジノは一度で入金できる金額の制限こそありますが、何度も入金処理を繰り返すことで、ほぼ無制限にアカウントへ入金できます。
アカウントの残高が減ったら追加で入金し、再び減ったらまた入金…これを繰り返していたら切りがなく、いつの間にか資金を失い、最終的に借金を繰り返してしまうことになります。
その結果、ギャンブル依存症になるリスクが大幅に高まります。
だからこそ、資金力に見合った自分なりの最高入金額を決めておくことが大切です。
一回で入金可能な最高額、一週間もしくは一か月間に入金可能なトータル金額を決めておき、それを超えての入金は絶対にしないという強い意思を持ってください。
勝ち逃げと損切りのタイミングを決める
どれだけオンラインカジノが稼ぎやすいギャンブルであっても、大きく負けることも普通にありますし、勝っていても最終的には全額失うこともあります。
どのような展開であれ、元々存在していたお金を失うことで、それを取り戻そうとアツくなり、ギャンブル依存症になってしまう危険があります。
そうならないために大切なのは、勝っている時にはスパッと利確し、負けている時には、損失額を増やさないために損切りをすることです。
勝ち逃げと損切りのタイミングを決めておかなければ、いつまで経っても勝つことはできず、ギャンブル依存症の泥沼にハマってしまいます。
「資金が倍になったら、勝ち逃げする」「資金の半分を失ったら、損切りする」など、きちんと勝ち逃げと損切りのタイミングを決めておきましょう。
ギャンブル以外の趣味にも時間を作る
オンラインカジノを趣味として遊ぶのは決して悪いことではありませんが、趣味がオンラインカジノや他のギャンブルだけでは非常に危険です。
ギャンブルが好きな人ほど様々なギャンブルにのめり込む傾向にありますが、ギャンブル依存症にならないためにも、他の趣味を作ってください。
映画鑑賞や音楽鑑賞、プラモデル、スポーツなど何でも構いませんので、ギャンブルとは遠く離れた趣味を持ち、その趣味に没頭する時間を作りましょう。
おすすめなのは外で身体を動かすスポーツで、趣味として楽しいだけではなく、身体を動かすことによるストレス解消にも繋がり、ギャンブル依存症対策に有効です。
まずは続けられそうな趣味をいくつかラインナップし、そこから具体的に絞っていきましょう。
まとめ
今回は、オンラインカジノでギャンブル依存症にならないためのマイルールを4つご紹介いたしましたが、いかがでしたか？
オンラインカジノで遊ぶ日を決める、最高入金額を決める、勝ち逃げと損切りのタイミングを決める、ギャンブル以外の趣味時間を作るなど、全てしっかりとマイルールを決めてください。
特にギャンブル以外の趣味にも時間を作るのは非常に効果的なため、もし趣味が無い場合には、是非とも何か新しい趣味を探してください。
それでもギャンブル依存症を自覚した場合は、そのまま放置することなく、行政機関や専門医に相談しましょう。
ギャンブル依存症を自分一人で改善させるのは至難の業であり、逆に悪化してしまう恐れがありますので十分にご注意ください。
オンラインカジノで遊ぶ際には、まず自分でできるギャンブル依存症対策を行い、困った時には恥ずかしがること無く、行政機関や専門医から的確なアドバイスをもらいましょう。